リフォームで不動産は高く売れる？不動産売却の注意点

リフォームすると不動産は高く売却できるのか、家を高く売るためにリフォームする注意点を解説します。

リフォームで不動産は高く売れる？不動産売却の注意点

リフォームとは

不動産を売るためにリフォームは必要？

リフォームとは、マンションや戸建といった不動産の内装や設備を新しくする工事のことです。
家の修理や改修工事の正しい英語はリフォームではなくリノベーションです。日本ではリフォームといえば壁や床、水回り設備などを新規交換する内装工事全般を総称し、間取り変更や設備の移動を含む大規模な内装工事をリノベーションと呼ばれています。

不動産を高く売るためにリフォームする注意点

売却後、手元に残る金額でリフォームするか考える

不動産を売却するオーナーから「リフォームした方が高く売れるかな？」という相談をよくいただきます。
結論をいえば、不動産はリフォームすると高く売れる可能性はありますが、高く売れる保証はないです。また、リフォームするためには費用がかかるため、どれくらい高く売れるかによって売却後にオーナーの手元に残る金額は増える・減るの両方が考えられるため注意が必要です。

まずは、リフォームの前にオーナーご自身の手で市販されているクリーニング用品で徹底的に掃除するのがオススメです。それでも落ちない汚れや傷は、クリーニング業者の特殊清掃や補修が有効です。最終的にリフォームを入れるなら「売却価格がどれくらい高くなるのか」「リフォーム費用はいくらかかるのか」「最終的に手元に残る金額はいくらか」という注意点があるため、戸建やマンションなどの不動産の売却や、リフォーム・リノベーションの工事に詳しい専門知識をもつ不動産会社へ相談するのがオススメです。

古い不動産をリフォームする注意点

リフォーム費用は古い不動産ほど高額になる

築年数が古い不動産はリフォームが必要でしょうか。
全ての戸建やマンションは築年数が古くなれば、建物も古くなります。経年劣化によって、壁紙の変色や剥がれ、フローリングの傷や腐食、キッチン・トイレ・バスルーム・洗面台などの水回りはサビや水アカが目立つようになるのは自然なことです。
古い建物ほど、リフォームする箇所が多く工事にかかる費用は高くなるため、リフォーム後に売れない場合のリスクや、かかったリフォーム費用を超える価格で物件が売れない場合のリスクが発生します。
古い戸建をリフォームした後に、新築に建て替えるために解体するようなことがあれば、戸建を売るためにリフォーム費用と解体費用が発生し、もとの状態で売るよりもオーナーの手元に残る金額は大きく減ってしまうこともあるでしょう。
古いマンションのリフォームも同様ですが、マンションの場合には専有部分と共用部分があり、外壁や窓ガラス・玄関ドアなどリフォームできない箇所があるため、価格とのバランスをよく考えなければならないのがマンションをリフォームする注意点です。

部分的に不動産をリフォームする注意点

部分的なリフォームは費用が無駄になることも

不動産を売るために部分的なリフォームは必要でしょうか。
戸建やマンションの使用状況によっては、新しい建物でも室内や設備の汚れや傷が目立つこともあるでしょう。掃除やクリーニングで取れない汚れや補修できない傷は新しく交換する必要がありますが、部分的にリフォームを入れるのには注意点があります。
まず、新しい戸建やマンションの場合に、築年数と比較して極端な汚れやキズのリフォームは”原状回復”といい、そのまま売ると価格が下がる不動産の売却価格を通常の相場に戻すリフォームなので、リフォームしたからといって価格が高くなるわけではないこと。
次に、カビやタバコなどで室内の大部分が汚れている場合に、壁紙やフローリングの張り替えといった広い面積のリフォームをすると、今度はリフォームしていない箇所が浮いて見えてしまい「さらにリフォーム費用がかかる」と印象が悪くなる場合があること。
最後に、リフォームをするといっても設備や各部材にはグレード・素材・色味などがあり、どのようなリフォームをするか選ぶ必要があるため、オーナーが入れるリフォームを必ずしも購入希望者に気に入ってもらえるとは限らないことが注意点です。

不動産売却のためにリフォームする注意点

リフォームには違いがある

リフォームをすると戸建やマンションが高く売れるとオーナーが誤解しているのはよくあることです。
「フルリフォーム工事実施済！」「フルリノベーション予定！」と高い価格で広告している戸建やマンションの多くは、不動産会社が買取して工事を入れてから販売している物件です。「リフォームをしたら高く売れる」とオーナーが誤解するのも無理はありませんが、不動産会社がリフォームした物件にはメリットがあるから高くても売れるという注意点があります。

不動産会社が入れるリフォームやリノベーションに「フル」とついている場合には、内装を配管まで全て新しいものに交換しているスケルトンリフォームです。間取りも現代のライフスタイルにあわせて無駄がなく使いやすく変更します。また、リフォーム工事後に未入居であるため新築の状態に近く、設備に故障や不具合があれば売主の不動産会社が保証があるため安心という違いがあります。

リフォームを勧める業者の注意点

リフォームで不動産が高く売れる保証はない

戸建やマンションといった不動産を売る前提で「高く売れる」とリフォームを勧める業者には注意が必要です。
リフォーム業者の仕事は工事を請け負うことなので、相談すればリフォームが必要と勧めるのは当然といえるため、オーナーが注意することもできるでしょう。しかし、不動産会社の中には宅地建物取引業免許をもつリフォーム工事をメイン業務とする不動産会社も数多く存在します。一般的には見分けづらいですが、不動産が高く売れるとリフォーム工事を勧める不動産会社の実態はリフォーム業者という注意点があるのです。
リフォームで不動産が高く売却できる保証はありません。不動産を高く売るためにリフォームするためには「売却価格がどれくらい高くなるのか」「リフォーム費用はいくらかかるのか」「最終的に手元に残る金額はいくらか」という注意点があるため、戸建やマンションなどの不動産の売却や、リフォーム・リノベーションの工事に詳しい専門知識をもつ不動産会社へ相談するのがオススメです。

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ここまで「リフォームで不動産は高く売れる？不動産売却の注意点」について解説しました。
不動産はリフォームしたからといって高く売却できる保証はありません。売却する不動産をリフォームするなら売却価格とかかる費用を計算してからでも遅くはありません。
不動産の売却でお悩みでしたら、横浜の不動産売却専門企業 株式会社JUNXION（ジャンクション）にご相談ください。