JUNXION Inc. 不動産を売りたくても条件が悪いため、売れるまで時間がかかりそう。そんな不動産の売却には買取という方法があります。
条件が悪い不動産の売却
買取なら条件が悪い不動産も売却できる
買取で条件が悪い不動産も早期に売却
買取なら条件が悪い「駅から遠い」「日当りが悪い」マンションや戸建でも早期に売却できます。
通常、不動産の売却を仲介会社へ依頼し、買主が見つかったら売却の手続きへと進みます。買主は「駅からの距離」「方位」「価格」等、あらゆる角度から不動産を探していますが、条件が悪い不動産は買主の求める条件から外れてしまい検討もされていない可能性があります。
例えば、駅からの距離が遠い不動産の場合には駅からの距離が遠ければ遠い程、売却不動産の競合となる似たような不動産の数が増えるため売れ残ってしまう可能性が高くなります。
売却期間が長期化した立地条件が悪い不動産を売却するには買取という方法があります。買取の場合、仲介による売却に比べて売却金額が低くなりますが、買取を行っている会社は不動産のプロとして不動産を買取るため、立地条件が厳しい不動産も安心・安全且つ早期に売却することが出来るのです。
・買取なら最短３日で現金化。
・不動産会社が直接買取るため、仲介手数料は一切不要です。
・内覧の対応などの手間が軽減されます。
・遠方からでも簡単に売却が完了します。
・秘密厳守。誰にも知られずに売却できます。
・古く傷んだ建物も買取なら売却可能。
・不動産売却後のトラブルやリスクは全て当社が引き受けます。
条件が悪い不動産の買取
立地条件が悪い不動産の買取
駅距離・日当り・眺望で売れない不動産の買取
「駅まで時間がかかり交通の便が悪い」「人気がない地域に不動産がある」「窓側に大規模マンションが新たに建てられて眺望や陽当りが悪くなった」など、マンションや戸建の立地や部屋の方位が悪いために不動産の売却が進まない場合もあります。
不動産を購入される方が最も大切にされるのが立地です。立地が良くても部屋からの眺望や陽当りの悪さを理由に検討から外れることも少なくありません。
仲介会社に売却を依頼しているのにもかかわらず購入希望者が現れないのであれば、売出価格を下げるか買取を検討するといった対処が必要です。
借地権のマンション・戸建・土地の買取
借地権のデメリットを解決する買取
借地権付きの戸建やマンションは、仲介会社が買いたいお客様に対してあまり積極的にご紹介しづらい不動産の一つです。
その理由は、地主に対して支払う賃料や権利の問題が大きく関係します。土地の所有権は地主（底地権者）にあるため、買主の資産にならないからです。借地権住宅を売りたいお客様ならご存知だと思いますが、地主に借地権代を支払う義務がありますので、住宅ローンとは別に毎月の支払いが発生します。賃貸物件と同様に、更新年という来年があるのも借地権の特徴で、その際に借地権代が値上げされるケースもあります。このように、権利問題が付いて回るため、売買市場ではあまり積極的にご紹介しづらい物件になります。
しかし買取なら、借地権付きの戸建やマンションでも問題なく買い取ってもらえます。地主（底地権者）に交渉した上で建物を賃貸物件として再活用したり、新築アパートを建てて活用するケースがあります。また、場合によっては底地権ごと買い取り、不動産会社が土地の権利者となって新築物件を建てて販売する場合もあります。いずれの場合も、借地権の利用方法を熟知している不動産会社へ買取を依頼する必要があるでしょう。
事故物件のマンション・戸建の買取
価格を下げても売却できない不動産の買取
あまり考えたくはないですが、親族と疎遠で一人暮らしをしている高齢者の増加により、孤独死される方も増えていくことが予想されます。
不動産取引上、孤独死であっても事故死や自殺などと同様に事故物件として扱われます。特殊な清掃をおこない見た目を綺麗にしたとしても購入検討者へ良い印象を持ってもらうことは難しいでしょう。仲介による売却活動では購入希望者が見つからず、価格を下げても期間が長期化することが予想できます。
不動産会社による直接買取ではそのような事故物件にあたるものでも売却することができます。遺品整理後の家財道具などの残置物も、そのまま処分することなく買取会社が引取ることも可能です。
価格が大きくなる広大な土地の買取
買える買主が限定的な不動産も買取なら売却できる
広すぎる土地というのも仲介による売却では成約しづらい傾向があります。
例えば土地の相場が一坪/坪単価100万円だと仮定した場合、30坪＝3,000万円という売却価格となりますが、100坪ならば1億円、200坪なら2億円です。売却されたい地域の相場をおさえた妥当な坪単価での売却価格を設定されたとしても、土地が広ければそれだけ総額は上がります。一般的な購入希望者に3,000万円の土地を購入できる方は大勢いると思いますが、1億、2億円では購入できる方は限られます。土地が広ければ広いほど売却価格は上がるため購入できる買主は減ってしまうのです。そのため大き過ぎる土地は購入希望者が見つからず売却活動が長期化する傾向にあります。
首都圏では広い土地の売却は近隣住民への配慮が必要となるケースも多いため買取会社に買取を依頼される方が多いのが実情です。
売れない不動産の売却は買取
売れ残ってしまった不動産の買取
相場で売れなければ買取会社へ相談する
不動産の売却を仲介会社へ依頼して半年以上も売れない場合は、どのような理由が考えられるのでしょうか。
通常の仲介会社の売却活動であれば、半年間の売却活動により当該エリアでの購入希望者には認知されているはずですから、販売価格が高いなどの理由が当てはまります。このまま売却できず、その後も売却活動を続けるとなると「売れ残り物件」と判断されて、負のイメージにより更に売却するのが難しくなってしまいます。こうなると販売価格を下げる必要があるのですが、値下げを繰り返して徐々に安くしていくよりは、早いタイミングで買取を検討した方が得策です。
不動産関連書籍やインターネットサイトなどでは「売却活動を1年以上している場合」と書かれているものも見かけますが、不動産会社も転売による利益を見込むため、売出価格を下げてからでは買取価格に影響して手残り金額が目減りしてしまう可能性があることも覚えておきましょう。
また、不動産を買取で売却する場合には仲介会社が間に入っていると仲介手数料がかかります。買取の場合には直接、買取を行っている不動産会社へ査定依頼するのが賢明でしょう。
